« 2011年8月 | トップページ | 2011年10月 »

2011年9月

2011年9月25日 (日)

書評:確率論と私

日本の誇る偉大な数学者、伊藤清先生のエッセイ集である。「伊藤のレンマ」は現在、オプション理論を学べば当然のように現れる言葉だが、伊藤先生はファイナンスの世界で自分の研究が使われることを快く思っていなかったようだ。以下、1998年、先生が京都賞を受賞された時の記念講演のものである。少々長いが引用する。

近年、私の数学の論文という「楽譜」から、私の予想しなかった響きを聞き取って、新しい発想を加え、あるいは独自の展開と飛躍による作曲や演奏をされる研究者が増えてきました。それは、抽象的な数学の世界と現実の世界との間に見事な橋を架ける新しい「楽譜」に違いありません。そのような「楽譜」が相次いで発刊されたことは、私の望外の喜びでした。しかし、それも、すべてが有機的につながっている「科学の世界」の「楽譜」である限りにおいてであって、私が想像もしなかった「金融の世界」において「伊藤理論が使われることが常識化した」という報せを受けたときには、喜びより、むしろ大きな不安に捉えられました。その報せは、最初は1997年の秋、アメリカの友人たちから、次には、同年の暮に私を訪れた東京のテレビ・チームからもたらされました。アメリカからの手紙の内容は思いがけないものでした。

数学科の優秀な学生の進路がすっかり変わってしまいました。我々の時代には数学者のタマゴは、大抵、数学者になりましたが、今では、彼らは、経済戦争の勇敢な戦士になるのです。アメリカ軍の戦士は「伊藤理論」というレーダーで照準を合わせて砲弾を発射しているのに、日本軍の戦士はブルーベリーを食べて夜間視力を補強し、経験とカンと精神力で応戦しています。数年前まであれほど優勢を誇った日本軍も、いまや劣勢いかんともし難く、敗走に次ぐ敗走を重ねています。我々は、貴兄をはじめ多くの日本人数学者を友人とするアメリカ人数学者として、非常に複雑な心境です。おそらく日本軍は壊滅する前に「伊藤理論というレーダー」の存在に気付き、たちまち有効な反撃を開始するでしょう。そうなると、戦局は拡大する一方です。

幸か不幸か、伊藤理論はレーダーであって、原子爆弾ではありませんから、一発で戦争を終わらせる力がないことは確かですが、そうなると、どのような形でこの戦争を終わらせ、その後にどのような戦後が来るのか、今は誰にも判らないのです。

手紙を読んだ私は、思いもよらない内容にボウ然としました。(中略)私は、彼の報告に対するコメントは諦めて、近ごろの日本の学生のことを書くことにしました。

(中略)

一方、私は、「伊藤理論が常識化している金融の現場」というのを一度も見たことがありませんが、それは無数のコンピュータが伝える情報を前にして瞬時の判断を要求される戦場で、30分どころか、時には3分、時には3秒でも遅れをとれば、億とか兆とか、いわゆる天文学的数字の利益を得たり、損失を蒙ったりするのだそうです。「伊藤理論によるシミュレーション」など、参考にしているヒマはなさそうですが、理論がすっかり頭に入っているだけでなく、頭と手と指先を同時に働かせる能力をもった若者を大量に動員して、全員必死で戦っているのでしょう。このような戦場で一夜にして巨万の財貨を得たり失ったりしている若者たちの姿を想像して、私は子供のころ愛読した芥川龍之介の『杜子春』を思い出しました。

(中略)

私は、如何なる時代の、如何なる名のもとに行われる戦争にも反対したいと思っておりますが、ここで「経済戦争」にも反対したいことを付け加えたいと思います。(中略)「経済」の意味がこのように総合的なものである以上、「経済」の一部である「金融」から、更に派生したに過ぎない商品や、そのディーラーの名のもとに行われる戦争を一刻も早く終わらせて、有為の若者たちを故郷の数学教室に帰していただきたいと思うのは妄想でしょうか。たとえ彼らが志願兵であったとしても、あの杜子春でさえ、桃の花咲く田園に帰っていったのですから。

ここでの「テレビ・チーム」とはNHKスペシャル マネー革命のことだろう。放送当時に私も見ていた。まさしく、金融の世界で自分の理論が使われていることを知って驚く先生の姿が現れていた。番組では取材後、伊藤先生が、金融の世界で自分の理論がどのように使われているのかということを自らお調べになった、と肯定的にコメントしていたが、上の講演録を見ると戸惑い、失望されていたのだろうなあと思う。

さて同書には、1989年の日本アクチュアリー会の年次大会での特別講演も収められている。「確率論の歴史」と題されたその特別講演は、こんな風に始まっている。

ただいま御紹介にあずかりました伊藤でございます。実は私は大学を出てから、一年間大蔵省に、それから四年間、内閣統計局に勤めまして、その間に保険関係の仕事を少しいたしましたので、その頃アクチュアリー会の準会員になっていたことがあります。その頃確率論の基礎として、コルモゴロフの測度論的確率論が盛んになってきていて、私もアクチュアリー会で、その理論の紹介をいたしたことがあります。それは多分、昭和十四年(1939)のことと記憶しております。それからちょうど五十年目になる今年ふたたび講演させて頂くことに、アクチュアリー会との深い御縁を感じます。

さて先生は、確率論の実務面への最も古くからの応用の一つであるアクチュアリアル・サイエンスを、どのようにご覧になっていたのだろうか。そして、保険数理とファイナンスの融合がますます進む最近の状況をご覧になったとき、どのように思われるのだろうか。先生が泉下で嘆くような仕事をしないようにと、自戒するばかりである。

2011年9月24日 (土)

ラストマネー(第2話)

「ラストマネー」の第2話。今回は自殺免責か災害死亡か、という話。

清和生命の場合、契約してから2年以内の自殺は保険金が支払われない。今回の被保険者は、加入から17ヶ月で交通事故により死亡なので、自殺と判定されるかどうかが保険金受取人にとっては大きく違ってくる。

で、まずこの「2年以内の自殺が免責」というものだが、今となっては少々古い感がある。現在の自殺免責は3年が一般的だ。

生命保険会社は、自殺免責は長らく1年としていたが、1999年ごろに保険金取得目的と思われる自殺が増加したことから、2年、3年と延長してきた。この点については前にも述べたことがある

シナリオライターの人が、自分の保険契約を見ながら書いたのかもしれないな、などと想像してみる。

閑話休題。

ドラマの冒頭は、「保険月」の説明から始まる。新人の大野が「保険月?」と聞くところから始まるのだが、いくらなんでもこれはない。自分の会社の保険月を知らないのは、せいぜい入社1ヶ月程度だろう。(ドラマに出てくる新人が入社1ヶ月程度だとしたら、今度はお客様のところに同行させるのが非常識。)

それに、この月に査定部が支払い調査を急ぐというのはまずないだろう。不払い問題以降、支払いをないがしろにすると大変なことになる、という認識は各社が持っている。

それにしても何より変なのは、役員会(?)でいきなり「今月はノルマを3倍にします」と言い出して、しかも営業部の部長がびっくりするところ。

まず、生命保険の契約を挙げるのにはそれなりに時間がかかる。「保険月」というのを設定している会社は多く、かつその月はノルマが確かに跳ね上がるのだが、それがこなせるのも、事前に(つまり前の月から)見込み客へのアプローチをちゃんとやっているから。当月になって「ノルマ3倍にします!」とか言われてもできっこない。しかもそれを営業部の部長に知らせることなく言い出すってどうなの、と。

と、本題ではないところは少々ツッコミどころはあるものの、本筋はなかなかよかった。

なんだかんだ言いながら、来週も期待。

2011年9月23日 (金)

ラストマネー(第1話)

NHKのドラマ「ラストマネー」、第2話まで見たので、まずは第1話についてコメント。

主人公は清和生命保険株式会社の査定部特殊案件グループに勤める。査定調査に厳格なことで、部内でもやや煙たがられる存在のようだ。

第1話は自動車事故で一家全員が死亡し、保険金を夫と妻それぞれの両親が取り合うケース。同時死亡であれば妻の両親が全額、妻が先に死亡していれば夫の両親と妻の両親が等分に権利がある。

同時死亡における保険金の帰属については判例があるようだ。一方、妻が先に死亡した場合、保険法に規定がある

第46条(保険金受取人の死亡)

保険金受取人が保険事故の発生前に死亡したときは、その相続人の全員が保険金受取人となる。

ということでドラマの骨格になっている法律解釈には問題ないようだ(何様)。

ところが、この第1話で非常に残念なところがある。主人公の向島が、よく依頼する調査員の如月と食事をするシーンで、如月がこういう。

オレだって保険に入ってるけどさ、ひと月の保険金が2万だろ、

アウト。

およそ保険に携わる人間で、保険料と保険金を間違える人間はいない。これは完全にダメだ。

そうは言いながら、「新版 生命保険入門」の初刷でも、表紙折り返しに「保険料不払い問題」と書いてあったりするので、よくある間違いなのかもしれないが。
(なお著者の出口氏の名誉のために言っておくと、その部分は完全に編集者が書いたもので、出口氏はノータッチだそうだ)

さて「ラストマネー」に話を戻すと、未見の方のために結末は書くのを控えるが(といいながらオフィシャルサイトのあらすじにはしっかり結末まで載っていたりする)、なかなか興味深いドラマである。とりあえず第2話のエントリに続く。

追記。

第1話の保険金の帰属については、このドラマのオフィシャルサイトの「よくある質問とお答え」にも載っていた。言及されている平成5年9月7日の最高裁判例とはこれ

一方、上で言及した、同時死亡の場合の最高裁判決の全文はこちら

2011年9月18日 (日)

書評:国際会計基準はどこへ行くのか

おすすめする本ではないが、「反面教師」というのはしばしば勉強になるものだ。

著者の田中教授はIFRS反対・時価会計反対の急先鋒だ。例えば時価会計については次にように批判する。

企業が持っている数百万株、数億株を一度に市場に出してもきのうの時価で全部売れるというのは、素人の無双にすぎない。しかも、日本の企業はほとんどが3月末決算である。日本の会計基準は、3月末にほとんどの企業が保有する株式が市場に一斉に出ても、時価で売れることを前提にして設定されているのである。それだけ現実離れした基準であるかが分かろう。

明らかに「時価を付す=時価で全部売ると仮定」というのが前提になっているが、時価というのはそういう考え方なのだろうか。

私の考えは、「(売るかどうかは別にして)仮に価格をつけた場合、多くの人が同意するであろう価格」が時価(IFRSでいう公正価値)なのだろうと思う。

例えば、トヨタ自動車の株を持っているとする。何の情報もなしにその株に値段をつけようと思ってもなかなか決まらないだろうが、「最近、実際に取引された値段」というのが分かっていれば、その値段を「持っているトヨタ株の価格」にするのは多くの人が同意するのではないだろうか。(非上場の株式などの場合はその価格に疑義がある場合も考えられるが、それは取引の透明性や流動性の問題であって、取引されている価格を付すこと自体とは別の問題である。)

田中教授はさらに、「そもそも含み益経営は悪いのか」というところに踏み込む。

多くの家庭には、非常時に備えた米、水、乾電池、薬、ロウソクくらいはある。農業国の民は「アリ」なので、必ず「食糧倉庫」を持っている。わが国では、江戸時代の諸藩や商家も、余裕うが出たら非常時の備えとして「蔵」にしまい込んできた。子どもでさえ「貯金箱」を持っている。これが「含み」である。「蔵の中身」をどう使うか、「含み」をどう使うかは、藩主や経営者の判断である。

時価会計は、こうした「蔵の中身」や「貯金箱」を勝手に使えないように空にしてしまおう、というのである。丸裸にされた会社の損益計算書には、現実にはその価格で売れもしない有価証券を「売れたことにして計算した利益」がたっぷり入っている。逆にバランス・シートには「売りたくても売れなかった有価証券」が「売れなかった時価」で計上されている。今度は「含み損」状態である。この財務諸表を信用して投資しようものなら、ばば抜きゲームのジョーカーをつかまされかねない。

私は、含み益を持つことは、むしろ経営者としての美徳ではないかと思う。「蔵」も「含み益」も「内部留保」も空っぽの会社にはとても安心して投資などできないし、非常時に備えた米や水、ロウソクもない家には住みたくもない。

…含み「益」だったらいいけど、含み「損」だったらどうするのだろう? 蔵であれば、開けてみたら中身が空っぽ、つまりせいぜいゼロだが、含みはゼロどころかマイナスもありうるのだ。

このほかにも「IFRSはアングロサクソンによる会計支配」とか「ギャンブラーの会計」みたいなことが載っていてとても面白い。目次を見ると「「物づくり」に適した基準を-IFRSを超えて」なんて書いてあるし。そんなことを言われてしまうと金融や保険は立場がないですね。

この本は2010年の出版だが、田中教授は2003年にも「時価会計不況」という本を出しており、時価会計に関する主張は(7年も間が空いているのに)ほぼ変わっていない。


どちらの本でも(「時価会計不況」のほうが新書だけに易しく書いている感はある)、著者の意見に対して自分ならどのように答えるか、と考えながら読むと勉強になるのではないだろうか。

さて、明日、図書館に返しに行こう。

2011年9月 5日 (月)

アクチュアリーへのサポート

アクチュアリーは保険会社や信託銀行に不可欠の資格であることから、いろいろと特典を設けている会社も多い。具体的な水準については書けない(し、ここに列挙できるほど事例を知らない)が、ある程度のパターンはあるように思う。

一つは、正会員になったときに「報奨金」等の一時金が支給されるというもの。正会員になったときだけでなく、準会員になったときも支給される会社もある。金額は会社によって大きく異なる。(100万円というのも聞いたことがあるが、本当だろうか?)

一時金形式のほか、正会員になると、資格手当のような形で給与がアップする会社もある。正会員になると昇進するといった取扱いは聞いたことはないが、正会員または準会員になることが(明示的か黙示的かはともかくとして)一定以上の昇進の条件になっている会社は相当にあるだろう。

また、アクチュアリーが多く配属されるような部署では、アクチュアリー試験の前には受験者が優先的に休暇を取れるといったところも多い。ただし、「休暇」といってもいろいろで、単にそれまでの休日出勤の振替休日を12月に取っているだけ、という会社もあれば、通常の有給休暇とは別枠の特別休暇がもらえるところもある。中には1ヶ月といった単位で休暇をくれるところもあるらしい。

試験へのサポートという意味では、他に「社内勉強会を開催する」という会社もある。これは社内にたくさんアクチュアリーを抱えている大手の会社に多い。アクチュアリー会の主催するアクチュアリー講座に参加させてもらえる、という会社もある(受講料は会社負担で)。

いずれにせよ、これらの「アクチュアリーになるメリット」は短期的なものにすぎない(試験のサポートや一時金なんて合格するまでの話だし、資格手当も生活を劇的に変えるほどの額は到底支給されるわけがない)ので、アクチュアリーを目指して就活中の方々はあまりこれらのフリンジ・ベネフィットに囚われすぎないほうがよいと思う。まさにフリンジ(周辺)に過ぎないのだから。

2011年9月 2日 (金)

標準利率

きょうは(正確にはもう昨日だが)10年国債の入札日だった。

毎年、9月の10年国債の入札によって、保険会社の責任準備金の積立の基礎率の一つである「標準利率」が決まる。

標準利率の計算方法は平成8年大蔵省告示第48号に定められている。該当の条文は以下のとおり。

第1項第3号ロの規定にかかわらず、平成11年4月1日以降、毎年10月1日を基準日として、基準日の属する月の前月から過去3年間に発行された利付国庫債券(10年)の応募者利回り(償還金額から発行価格を減じたものを発行から償還までの期間で除して得た率に表面利率を加えたものを発行価格で除したものをいう。以下同じ。)の平均値、又は基準日の属する月の前月から過去10年間に発行された利付国庫債券(10年)の応募者利回りの平均値のいずれか低い方のもの(以下「対象利率」という。)を次の表の上欄に掲げる対象利率に区分してそれぞれの数値に同表の下欄に掲げる安全率係数を乗じて得られた数値の合計値(以下「基準利率」という。)が、基準日時点で適用されている予定利率と比較して0.5%以上乖離している場合には、基準利率に最も近い0.25%の整数倍の利率(基準利率が0.25%の整数倍の利率と0.125%乖離している場合は、基準利率を超えず、かつ、基準利率に最も近い0.25%の整数倍の利率とする。)を予定利率とし、基準日の翌年の4月1日以降締結する保険契約に適用する。

                   
対象利率安全率係数
0%を超え、1.0%以下の部分0.9
1.0%を超え、2.0%以下の部分0.75
2.0%を超え、6.0%以下の部分0.5
6.0%を超える部分0.25

この文字の羅列では何だか分からないので、具体的に今回の標準利率に当てはめて計算してみよう。

  1. 毎年10月1日を基準日として、基準日の属する月の前月から過去3年間に発行された利付国庫債券(10年)の応募者利回りの平均値
    今回では平成20年10月~平成23年9月発行の10年国債の応募者利回りの平均値で、1.267%
  2. 基準日の属する月の前月から過去10年間に発行された利付国庫債券(10年)の応募者利回りの平均値
    今回では平成13年10月~平成23年9月発行の10年国債の応募者利回りの平均値で、1.385%
  3. 1.と2.のいずれか低い方のもの(以下「対象利率」という。)
    1.267%
  4. 対象利率を次の表の上欄に掲げる対象利率に区分してそれぞれの数値に同表の下欄に掲げる安全率係数を乗じて得られた数値の合計値(以下「基準利率」という。)
    1.267%を、1.0%+0.267%と分け、1.0%には0.9を、0.267%には0.75をかける。合計で1.100%
  5. 基準利率が、基準日時点で適用されている予定利率と比較して0.5%以上乖離している場合
    「基準日時点で適用されている予定利率」、つまり現在の標準利率は1.5%なので、基準利率1.100%との乖離幅は0.400%。したがって0.5%以上乖離してはいない
    →今回は標準利率の改定なし

ということで、来年4月からの契約に適用される標準利率は1.5%のままになった。

しかし上のステップ5で乖離幅が0.4%というのは意外に大きい。ここ3年以内の10年金利がもう少し低ければ、標準利率が1%に下がるところだった。

逆にあとどの程度金利が上昇すれば、標準利率は上がるだろうか。また、10年金利が8%のままずっと続いていたら、標準利率は何%だろうか。このあたりを計算してみると、けっこう興味深い。

さて、保険会計にもIFRSの波が(延期されたとはいえ)じわじわと押し寄せる中、この標準利率、いつまで存在しうるだろうか。

« 2011年8月 | トップページ | 2011年10月 »

フォト
無料ブログはココログ
2017年4月
            1
2 3 4 5 6 7 8
9 10 11 12 13 14 15
16 17 18 19 20 21 22
23 24 25 26 27 28 29
30            

最近のトラックバック